社会法人 日本家政学会

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日本家政学会誌 論文執筆要項 (平成30年2月17日改正)

執筆の形式

1) 和文投稿原稿の形式はA4判用紙(縦おき)で横書きとし,25文字,47行を1頁とする(余白左右50mmで設定する) .原稿2頁で刷り上がり1頁に相当する.各頁の下段余白の中央には頁番号を,左余白には行数を5行おき(5,10,15,20,25,30,35,40,45)に記入する.

2) 英文投稿原稿の形式はA4判用紙(縦おき)で横書きとし,各頁10pt,50文字47行とする. 原稿2頁で刷り上がり1頁に相当する.各頁の下段余白の中央には頁番号を,左余白には行数を5行おき(5,10,15,20,25,30,35,40,45)に記入する.

論文表題

1) 論文表題は,簡潔で内容を具体的にあらわすものとする.「……に関する研究」「……の食品化学的研究」などとすることはできるだけ避ける.

2) 論文の無意味な分割はさけることとする。連続する論文としての掲載を希望する場合にも、「……第1報」「……第2報」などの表題は避け,それぞれが独立した論文としてまとまりのある内容をもつものであることが分かるような標題を付ける。

英文要旨

1) 英文要旨は,目的・方法・結果・考察を含めて.本文中の内容を理解できるように平易な文で簡潔に書く.

2) 長さは150語程度とする.

3) 原稿の型式は執筆の形式2)に準ずるものとする.

和文要旨

1) 和文要旨は英文要旨と同様,本文中の内容を理解できるよう平易な文で簡潔に書く.

2) 長さは300字~600字程度とする.

3) 原稿の型式は執筆の形式1)に準ずるものとする.

本文

1) 自然科学系の論文は,原則として緒言,実験方法(あるいは実験材料,調査方法など),実験結果(あるいは調査結果など),考察,結論,謝辞,引用文献の区分を設けて記載する.

2) 人文・社会科学系の論文にあっては,その形式は特に問わない.ただし,研究の動機や目的,テーマに関する先行研究の到達点をふまえた現在における課題,研究の方法,研究によって得られた新しい知見や理論,結論などが,明確に記述されている必要がある.

3) 見出しは原則として次のようにする.
              和文                   英文
  大見出し     1.緒言(行左寄せ)         INTRODUCTION(行中央)
  中見出し     (1)定量法(行左寄せ)       Assay(行左寄せ)
  小見出し     1)温度(行左寄せ)         1.Temperature(行左寄せ)

4) 和文原稿では,原則として当用漢字・新かなづかいを用いる.ただし,普通に用いられる外国語の術語,物質名などはカタカナとする(例:gas chromatography→ガスクロマトグラフィー).カタカナにすることにより,字義が不明確になるおそれのあるものはこの限りではない.

5) 単位は原則として国際単位(SI)とする(JISZ8203参照).

6) 文章中の元素名,化合物名は原則として文部省編『学術用語集,化学編』の和名で書く(例:HCOOH→ギ酸又はformic acid,Cl2→塩素又はchlorineとし,MeOH,-OHなどは用いない).

7) 数字は原則として算用数字を用いる.(例:Table l,Fig.2,30cm,4g,1,261など

8) 生物の学名はイタリック体とする.

9) 文章中の式は2行にするのはさけ(a+b)/(c+d)のように示す.

10) 新しい行のはじめは1コマ分あけ,カンマ(,)ピリオド(.)句点(。)「」( )ハイフンなどは1コマに書く.数字,英字は1コマに2字とする.

11) 企業等から資金を得ている場合,これを明記する.

12)脚注  
本文中の当該人名または事項の右肩に*1,*2,*3等の記号を付して示し,脚注は引用文献の前にまとめて入れる.

13)引用文献

① 引用文献は著者の責任において確認すること.本文の中で文献を引用する場合には,該当箇所の右肩に一連番号を付ける(Ⅰ法)か,または引用文献の著者名を括弧に入れる(Ⅱ法)方法により記載する.引用文献は,本文の最後にまとめて記載する.その配列は,Ⅰ法は番号順とし,Ⅱ法は著者名のアルファベット順とする.

②Ⅰ法による場合は,以下のとおりとする.
通し番号1)2)あるいは3)~5)を本文中の当該人名または事項の右肩につけ,その配列は,科学技術情報流通技術基準(SIST,http://jipsti.jst.go.jp/sist/menu_purpose/index.html)に従う. 引用頁を明記する場合は,引用文献の記載の最後に記述する(例:p.15).
<和文原稿の場合>

(雑誌論文) 著者名[全員].[欧文誌の著者名をR.などで表す場合は,著者名と論文名の間の「.」は省略] 論文名.雑誌名[欧文の場合はイタリック,略名は日本家政学文献集(1988)に準ずる].出版年,巻,号[省略してもよい],始めの頁-終わりの頁(巻の通し番号).複数の著者名は和文誌の場合はカンマ(,),欧文誌の場合はセミコロン(;)で区切る.

例1.(和文誌)家政花子,家政太郎.日本人の生活.家政誌.1995,Vol.46, 1300-1310.

例2.(欧文誌)Ishii-Kuntz, M.; Maryanski, A. R. Conjugal roles and social networks in Japanese families. Journal of Family Issues. 2003, Vol.24, No.3,352-379.

(図書1冊)著者名[全員]. 書名[欧文の場合はイタリック]. 版表示[必要な場合].出版都市名[外国語文献の場合のみ]. 出版社, 出版年.

例1.(和書)高橋正立. 生活世界の再生産―経済本質論序説. ミネルヴァ書房, 1990.

例2.(洋書)Voydanoff, P. Work, Family , and Community : Exploring    Interconnections . Hove and New York. Psychology Press, 2006.

(図書の一部) 著者名[全員].“章の見出し”.書名[欧文の場合はイタリック].編者名.版表示[必要な場合].出版都市名[外国語文献の場合のみ] .出版社,出版年,始めの頁-終わりの頁.

例1.(和書) 牧野カツコ. “母親・父親の生活と子ども”.変動する家族―子ども・ジェンダー・高齢者―.(社)日本家政学会編.建帛社, 1999, 41-56.

例2.(洋書) Neale, B. “Time and Lifecourse : Perspectives from Qualitative Longitudinal Research”. Researching the Lifecourse:  Critical Reflections from the Social Sciences. N. Worth and I. Hardill. Bristol. Policy Press, 2015, 25-41.

(オンライン文献) 著者名.“ウェブサイトの題名”. 出版年または更新年.閲覧先URL(閲覧年月日). 更新年は必須項目ではないが,画面に表示されている場合はなるべく記述すること.

<英文原稿の場合>

(和文誌) 図書名はそのままローマ字綴りとし,その他については和文原稿の場合に準ずる.

例1. Kasei, H.; Kasei, T. Japanese Life-styles (in Japanese). Nihon Kasei Gakkaishi (J. Home Econ.Jpn.). 1995, Vol.46, 1300-1310.

③Ⅱ法による場合は,以下のとおりとする.

i) 文献を引用する場合は,本文中の当該箇所に,(著者名[姓のみ,連名の場合2名まではそのまま記載し,3名以上の場合は筆頭著者名他とする] 半角あけて西暦出版年),または,本文中に著者名がある場合は,著者名(西暦出版年)と記し,論文末尾に引用文献として一括記載する.引用頁を明記する場合は,本文中の(  )の最後に記述する.

例:本文・・・(小林 1995),・・・小林・村田(1995),翻訳本の場合:著者(原著発行年=訳書発行年)・・・Hochschild(1989=1990),外国語文献の場合:・・・ Coltrane(2000),共著の場合:・・・Smith et al.(2010),引用頁を明記する場合:(小林 1995, 15)

ii) 引用文献は,下記の形式で表記し,論文末尾に一括掲載する際,筆頭著者名(姓)のアルファベット順に並べる.その際,同一著者の場合は発行年順[古い方から]に, さらに同一著者で同一発行年の文献が複数ある場合は,年の後にa,b等をつけて(1995a)(1995b)のように区別する.

<和文原稿の場合>

(雑誌論文) 著者名[全員] (出版年). 論文名.雑誌名[欧文の場合はイタリック,略名は日本家政学文献集(1988)に準ずる].巻,号[省略してもよい],始めの頁-終わりの頁(巻の通し番号).複数の著者名は和文誌の場合はカンマ(,),欧文誌の場合はセミコロン(;)で区切る.

例1.(和文誌)家政花子,家政太郎 (1995). 日本人の生活.家政誌. Vol.46, 1300-1310.

例2.(欧文誌)Ishii-Kuntz, M.; Maryanski, A. R. (2003). Conjugal roles and social networks in Japanese families. Journal of Family Issues. Vol.24, No.3,352-379.

(図書1冊)著者名[全員] (出版年). 書名[欧文の場合はイタリック].版表示[必要な場合].出版都市名[外国語文献の場合のみ]. 出版社.

例1.(和書)高橋正立 (1990). 生活世界の再生産―経済本質論序説.ミネルヴァ書房.

例2.(洋書)Voydanoff, P. (2006). Work, Family , and Community : Exploring    Interconnections . Hove and New York. Psychology Press.

(図書の一部) 著者名[全員] (出版年). “章の見出し”.書名[欧文の場合はイタリック].編者名.版表示[必要な場合].出版都市名[外国語文献の場合のみ].出版社,始めの頁-終わりの頁.

例1.(和書) 牧野カツコ (1999). “母親・父親の生活と子ども”.変動する家族―子ども・ジェンダー・高齢者―.(社)日本家政学会編.建帛社, 41-56.

例2.(洋書) Neale, B. (2015). “Time and Lifecourse : Perspectives from Qualitative Longitudinal Research”. Researching the Lifecourse:  Critical Reflections from the Social Sciences. N. Worth and I. Hardill. Bristol. Policy Press, 25-41.

(オンライン文献) 著者名 (出版年または更新年). “ウェブサイトの題名”.閲覧先URL.(閲覧年月日) . 更新年は必須項目ではないが,画面に表示されている場合はなるべく記述すること.

<英文原稿の場合>

(和文誌) 図書名はそのままローマ字綴りとし,その他については和文原稿の場合に準ずる.

例1. Kasei, H.; Kasei, T. (1995). Japanese Life-styles (in Japanese). Nihon Kasei Gakkaishi (J. Home Econ.Jpn.). Vol.46, 1300-1310.

④ 投稿中で掲載決定済みの文献を引用する場合は,以下のとおりとする.Ⅰ法の場合は、文献欄に,著者名,論文名,投稿誌名を書き,掲載予定(to be published in J. Home Econ. Jpn. 2007, vol.)と表記する.Ⅱ法の場合は、本文中には西暦出版年の代わりに(掲載予定)と付記する.(例:・・・小林他(掲載予定).掲載予定の文献についてはコピーを同封する.出願中の特許は,出願者名または発明者名,特許の種類及び出願中であることを記述する.

⑤ 雑誌名の略名はホームページの文献略号表を参照する.文献略号表に記載のない雑誌名は省略しない.


図・写真および表

1) 表はエクセルで作成し, 図はパワーポイント, ワードまたはエクセルで作成する.

2) 図・写真および表は「Fig.1○○○, Table1◎◎◎」のように通し番号をつけ, タイトルと本文を併読しなくても理解できる程度の実験条件などを付記する.他の著作物から引用する場合には, 出典を図表の下に明示し, 必要に応じて原著作者または著作権所有者からの使用許可を得ておく.

3) 特に必要でない限り同一データを図と表で重複させない.

4)web投稿時には,図・写真・表を1ファイルになるべくつめて,ページ数を減らしたうえでアップロードする.ただし,最終原稿を事務局に提出する際は,図・写真・表を1点につき1ファイルで保存し,ファイル名には「Fig.1」「Table1」のように通し番号を付けて提出する. 

5) 写真は画像ファイルとは別に,テキスト(タイトル,説明,出典など)のファイルを用意する.画像は高解像度なほど鮮明に印刷されるため, 例えばデジタルカメラの撮影解像度が「低・中・高・最上」とあった場合,「中・高」以上が望ましい.

6) 本文中の「Fig.1」「Table1」などの文字を赤字にし,図・写真および表の挿入位置を示すこと.

7) 不適当な図表は書き直しを求めることがある.専門家に依頼する費用は、著者の負担とする.

本執筆要項は、委員会の議を経て理事会に報告する。

 

改正施行 平成24年1月7日
改正施行 平成24年7月17日
改正施行 平成25年7月6日
改正施行 平成26年1月11日
改正施行 平成26年4月12日
改正施行 平成26年12月26日
改正施行 平成27年9月26日
改正施行 平成29年2月18日
改正施行 平成30年2月17 日

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